【2024年7月27日号〜家計簿コーチングより】
妊娠したため、保険の加入を検討しています。
SNSなどで保険は不要との情報が多いですが、どう考えたらよいのでしょうか？
家庭により異なります。
３つのステップで確認を
確かにSNSでは、民間保険は不要という情報があふれていますが、ご家庭によって異なります。
Fさんご夫婦の場合はどうしたらよいかを次のステップで検討していきましょう。
①何のための保険かを明確に
保険の目的と必要な金額を整理しましょう。（亡くなった時の遺族のための保障、病気やけがの保障など）
②公的な保障をチェック
・遺族のための保障…遺族年金の金額、お勤め先の死亡退職金や弔慰金の有無
・病気や怪我の保障…健康保険制度を確認（加入している健保によっては「付加給付」という健保独自の保障がある場合があります）
③公的保障で足りないところを貯蓄で備えられているか確認
足りないところを民間の保険で備えます。住宅ローンの借り入れをしているのなら、団体信用生命保険の保障内容も確認します。
このように順を追って検討していきますが、自分だけでは調べられない場合は、FP（ファイナンシャルプランナー）や保険代理店と一緒に確認していきます。
ここでの注意点は、公的な保障をしっかりと説明してくれる人に相談するということです。
民間保険に加入が必要となったら各社の見積もりで比較することも忘れずに！
■妻の保障も確認を！
夫ばかり手厚く保険に加入をして、妻の保障が足りていないケースも意外と多いものです。妻の死亡保障の必要性も確認を。
また、もちろんご家庭にもよりますが、例えば、子育て中は妻が入院した時のほうが出費が膨らむ例も多いです。その場合、医療費は公的な健康保険で備えられるので、雑費用として妻の医療保険だけは、貯蓄ができるまでの期間、加入をしておくという対応もあります。
一般論に惑わされずに、自分の家庭の場合はどうなのかをしっかりと整理することが大切です。
秋山 友美
・ファイナンシャル・プランナー
・「家計コーチ」代表
・CFP（R)（一財）生涯学習開発財団認定コーチ
藤沢市に開設した「湘南おかねの相談室」を拠点にFP相談・家計診断・パーソナルコーチなどを行い、ライフプラン・住宅取得・資産運用などの講師としても活動中。
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